【知って得する】ふるさと納税を使って生活費を節約する方法
2008年から始まったふるさと納税
制度が始まって10年以上経ち、名前は聞いた事がある方が多いけれど、仕組みがよく分からず、まだ活用していない方もいらっしゃるかと思います。
ふるさと納税は実は家計に優しいお得な制度で、活用しなければ損しているかもしれません。
ぜひ最後まで読んで、お得な制度を活用してください。
◆この記事でわかること ◆
ふるさと納税とは？
ふるさと納税とは、お好きな地域に寄付できる制度をいいます。
ふるさと納税の専用お買い物サイトで、寄付したい自治体を選び、寄付先の自治体からはお礼として地域特産品等の「返礼品」がもらえます。
自分の好きな地域に寄付を行えることも大きな魅力で、お世話になった地域への寄付も盛んに行われています。
ふるさと納税の仕組み
分かりやすいように具体例を挙げると
税金の控除を受けると、2,000円の自己負担で3,000円以上の価値がある和牛を受け取ったことになります。
上記の例のように、ふるさと納税は2,000円の手数料で好きな自治体に寄付し、実際は2,000円よりも豪華な地域特産品を受け取れる制度なんです。
地域の特産品以外にも、家電や家具、さらにはトイレットペーパーやオムツ、お米などの生活必需品を返礼品にしている自治体もたくさんあります。
つまり、ふるさと納税を使って自治体から生活必需品を買えば、節税・家計改善にも繋がります。
お得な使い方・おすすめサイト
寄付申し込み方法は
- インターネット
- 店舗販売
- 電話・FAX
- メール
等の自治体が対応している形のいずれかで行うことができます。
次は一番便利な、インターネットでのおすすめサイトについて解説していきます。
専用の買い物サイトで特典をGET
インターネットで「ふるさと納税」を検索すると、複数のふるさと納税サイトがでてきます。「寄付をするのにサイトが関係あるの？」と考える方もいらっしゃると思いますが、あるんです。
サイト選びだけで最大30%もの節約になるので、ぜひご覧ください。
おすすめするサイト３選
1.楽天ふるさと納税
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ポイント・特典 |
楽天ポイント還元 最大30% |
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参加自治体数 |
約1,250自治体 |
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決済方法 |
クレジットカード・銀行振込 ※自治体によっては使用不可 |
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おすすめポイント |
楽天市場イベントと併用で大幅ポイント還元可能！！ |
2.ふるさとチョイス
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ポイント・特典 |
なし |
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参加自治体数 |
約1,600自治体 |
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決済方法 |
クレジットカード・電子マネー・ネットバンキング 納付書・コンビニ払い・銀行振込 |
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おすすめポイント |
豊富な返礼品・自治体数を誇り、業界最大手！ |
3.ふるなび
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ポイント・特典 |
ふるなびコイン還元率 最大7% |
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参加自治体数 |
約600自治体 |
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決済方法 |
クレジットカード・Amazon Pay |
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おすすめポイント |
寄付時にポイントを受け取り、好きなタイミングに特産を受け取ることが可能 |
※いずれも2021年8月25日現在の情報です
このように、楽天ポイントを貯めたいなら楽天ふるさと納税、たくさんの返礼品から選びたいなら、ふるさとチョイス、好きなタイミングで返礼品を受け取りたいなら、ふるなび。ご自身のお買い物方法にあったサイトを選んでみましょう。
面倒な税金手続きも省略
ふるさと納税は、税金の控除を受けて初めてトクする制度ですが、
確定申告ってめんどくさそう・・
税金って難しくて抵抗がある・・
と億劫になる方もいらっしゃると思います。
そんな方に使ってほしいワンストップ特例制度という制度があります。
ワンストップ特例制度は
- 確定申告なしに節税が可能
- 簡単に手続きができ、無駄な労力が必要ない
という、とってもありがたい制度。しかも誰でも簡単に利用できます。
制度をする流れは
たったこれだけです。
注意点
ふるさと納税を行う際には注意するべき点があります。
せっかくふるさと納税も損をしてしまう、無効となってしまうケースがありますので、注意点をしっかり抑えましょう。
限度額を超えた場合
ふるさと納税の寄付金額には限度額が存在します。限度額を超えた場合は多くの寄付金が「自己負担」となり、税額控除を受けることが出来ません
※確定申告を行うことで「寄付金控除」を受けることは可能です。
限度額の計算の際には
- 個人の年収
- 家族構成
- 障害の有無
- その他の税控除
等があり、各個人によって大きく金額が異なります。
正確な限度額を知るためには税理士への依頼等が必要となりますが、ふるさと納税サイトで年収を入力すると簡単に調べることが出来ます。
住宅ローン減税を受けている場合
住宅を取得し、ローンを契約している方の多くは住宅ローン減税を活用していると思います。
住宅ローンもふるさと納税と同じように税金を控除する制度なので、ふるさと納税を満額利用した場合の多くは節税効果がなくなり、自己負担が増えてしまうケースが多くあります。
そのため支払う予定の税金より控除額が増えてしまうと節税効果がなくなり、自己負担額が増えてしまいます。住宅ローンとふるさと納税を併用する際には納税額と控除額をしっかり確認しましょう。
終わりに
ふるさと納税の仕組み・活用術について解説しました。
ちょっと知っているだけで、家計に大きく差がつくのでぜひ活用してくださいね。
